サステナブル建築における建材サプライチェーンの透明性とトレーサビリティ：設計者が知るべき技術的課題と実践的アプローチ
はじめに
近年、建築分野におけるサステナビリティへの要求は、建築物の運用段階でのエネルギー消費やCO2排出量の削減に加えて、建材の生産、輸送、建設、解体に至るまでのライフサイクル全体における環境負荷削減へと拡大しています。特に、建材に内在するCO2排出量（エンボディド・カーボン）への関心が高まる中で、建材のサプライチェーンにおける透明性とトレーサビリティの確保が、サステナブル建築を実現する上で不可欠な要素となりつつあります。
建築設計事務所の代表クラスの専門家の皆様におかれましても、クライアントに対する説明責任、自社のサステナビリティ方針の具現化、そして高まる環境基準への対応において、建材サプライチェーンの可視化は喫緊の課題であると認識されていることと存じます。本稿では、サステナブル建築における建材サプライチェーンの透明性とトレーサビリティが求められる背景、それを実現するための技術的アプローチ、設計段階での具体的な考慮事項、そして実践における課題と将来展望について掘り下げて解説いたします。
サプライチェーンの透明化が求められる背景
建材サプライチェーンの透明化が不可欠となる背景には、複数の要因が存在します。
第一に、エンボディド・カーボン削減への貢献です。建材の製造過程で使用されるエネルギー、原材料の調達方法、輸送距離などが、その建材のエンボディド・カーボンを大きく左右します。透明性の高いサプライチェーン情報を取得できれば、設計段階で低炭素な建材を適切に選択することが可能となり、建築物のライフサイクル全体でのCO2排出量削減に寄与できます。
第二に、倫理的調達と社会責任の観点です。建材の原材料が適切に管理された森林から伐採されているか（例：FSC認証）、紛争鉱物を使用していないか、製造過程で労働者の人権が守られているかなど、社会的な側面への配慮もサステナビリティの重要な要素です。サプライチェーンを遡って情報を追跡できるトレーサビリティは、倫理的な調達を保証する上で有効な手段となります。
第三に、法規制や認証制度の高まりです。欧州連合（EU）における建設製品規則（CPR）改正の動きや、各国のグリーンビルディング認証制度（LEED, BREEAM, CASBEE等）における建材の環境・社会性能評価の強化など、建材情報開示とトレーサビリティへの要求は国際的に高まっています。これらは今後、設計実務においても遵守すべき基準となっていく可能性があります。
最後に、クライアントや社会からの期待です。サステナビリティへの意識が高まる中、施主や入居者、投資家は、建築物の環境性能だけでなく、使用されている建材がどのように生産・調達されたかに関心を持つようになっています。透明性の高い情報を提供することは、信頼獲得とブランド価値向上に繋がります。
透明性とトレーサビリティを確保するための技術的アプローチ
建材サプライチェーンの透明性とトレーサビリティを実現するためには、様々な技術や情報開示ツールが活用されます。
環境製品宣言（EPD）と製品パスポート
建材の環境性能に関する標準的な情報開示ツールとして、ISO 14025に準拠した環境製品宣言（EPD: Environmental Product Declaration）があります。EPDは、製品のライフサイクル全体（原材料調達、製造、輸送など）における環境負荷情報（CO2排出量、エネルギー消費量、水使用量、廃棄物発生量など）を定量的に報告するものです。EPDを参照することで、複数の建材の環境性能を客観的に比較検討することが可能となります。しかし、EPDは主に製品単体の環境性能を示すものであり、個々の建材の具体的な生産地や輸送経路といったサプライチェーンの詳細なトレーサビリティを直接的に提供するものではありません。
このEPDを補完し、より詳細な情報を提供する概念として、製品パスポートが注目されています。製品パスポートは、建材の製造情報、構成材料、原産地、サプライヤー、リサイクル・再利用の可能性などの情報をデジタル形式で記録・管理する仕組みです。これにより、個々の建材の履歴を追跡し、透明性とトレーサビリティを格段に向上させることが期待されています。
デジタル技術の活用
製品パスポートの概念を実現し、サプライチェーン全体の情報を効率的に管理・共有するためには、デジタル技術の活用が不可欠です。
- BIM（Building Information Modeling）: 建築物のデジタルモデルに、建材のEPD情報や製品パスポート情報を紐づけることで、設計段階から建材の環境性能やサプライチェーン情報を統合的に管理できます。これにより、ライフサイクルアセスメント（LCA）の精度向上や、低炭素建材の選定プロセス効率化に貢献します。
- ブロックチェーン: 分散型台帳技術であるブロックチェーンは、サプライチェーン上の各取引や情報を改ざん不可能かつ透明性の高い形で記録するのに適しています。建材の原材料調達から製造、輸送、現場搬入までの各段階の情報をブロックチェーン上に記録することで、高い信頼性を持ったトレーサビリティシステムを構築できる可能性があります。
- IoT（Internet of Things）: センサーやRFIDタグなどを建材や輸送コンテナに設置し、位置情報や環境データ（温度、湿度など）をリアルタイムで収集することで、輸送過程の可視化や品質管理に役立てることができます。
認証システムとその限界
FSC認証（森林管理協議会）による木材や木材製品の認証など、原材料の持続可能性や倫理的な調達を保証する認証システムも、サプライチェーンの透明性を高める上で重要です。これらの認証は一定の基準を満たしていることを示すものですが、サプライチェーン全体を網羅的に追跡するトレーサビリティとは異なります。認証の範囲や基準を理解し、他の情報開示ツールと組み合わせて活用することが重要です。
建材メーカーとの連携
建材サプライチェーンの最も重要な情報源は、建材メーカーです。メーカーからEPDや製品パスポート情報、原材料の調達ポリシー、製造工場での環境管理状況などの情報提供を受けることは、透明性確保の出発点となります。メーカーに対して、より詳細な情報開示を求めることや、サプライヤー情報の透明性を高めるよう働きかけることも、設計事務所として取り組むべき課題の一つです。工場監査や第三者機関による評価も、信頼性を高める手段となります。
設計段階での考慮事項
設計者は、建材サプライチェーンの透明性とトレーサビリティを設計プロセスにどのように組み込むかを検討する必要があります。
- 要求仕様への組み込み: プロジェクトの初期段階で、使用する建材の環境性能に関する要求仕様を明確に定める際、EPDの取得を必須とする、特定の認証を取得した建材を優先する、サプライヤーに対して製品パスポート情報の提供を求める、といった項目を組み込むことが有効です。
- 代替案評価: 複数の建材の代替案を検討する際に、価格や性能だけでなく、EPDや製品パスポートで提供される環境負荷情報、サプライチェーンの透明性なども評価基準に含めることが重要です。ライフサイクルアセスメント（LCA）ツールと連携し、建材情報を活用することで、より客観的な評価が可能となります。
- 施工者との連携: 設計段階で定めた建材仕様が、施工段階で適切に履行されるよう、施工者との密な連携が不可欠です。現場に搬入される建材が仕様を満たしているかを確認するためのトレーサビリティシステムや、納入業者からの情報提出フローを構築することも考慮します。
実践における課題と解決策
建材サプライチェーンの透明性とトレーサビリティの確保には、いくつかの実践的な課題が存在します。
- 情報収集の困難さ: 建材メーカーからの情報提供が十分でない場合や、複雑なサプライチェーンを遡って情報を追跡する仕組みが未整備である場合が多くあります。
- 解決策: 業界団体やコンソーシアムによる情報プラットフォームの構築、設計者・施工者側からの情報開示要求の強化、メーカーとの直接的なコミュニケーションの促進が考えられます。
- コストと技術的ハードル: 高度なトレーサビリティシステム（例：ブロックチェーン活用）の導入には、コストと技術的な専門知識が必要となる場合があります。
- 解決策: まずは既存の情報（EPD等）の活用から始め、徐々にデジタル技術の導入を検討する段階的なアプローチや、複数のプロジェクトで共有できる共通基盤の検討などが有効です。
- 業界全体での標準化の必要性: 情報開示フォーマットやトレーサビリティシステムの仕様が標準化されていないため、情報連携が非効率になることがあります。
- 解決策: 業界標準の策定に向けた議論への参加や、既存の国際標準（例：BuildingSMART Internationalの製品データテンプレート等）の活用推進が求められます。
- 小規模プロジェクトへの適用: 大規模プロジェクトに比べてリソースが限られる小規模プロジェクトでは、詳細なトレーサビリティの確保がより困難になる場合があります。
- 解決策: 標準化された簡易的な情報開示ツールや、地域内で流通する建材の情報を集約するプラットフォームの活用などが考えられます。
これらの課題に対し、設計事務所は単独で解決を目指すだけでなく、建材メーカー、施工者、施主、そして業界団体との連携を深め、サプライチェーン全体で情報の流れを改善していく視点が重要です。
将来展望
建材サプライチェーンの透明性とトレーサビリティに関する取り組みは、今後さらに加速していくと予測されます。EUにおける「デジタルプロダクトパスポート」の義務化に向けた動きは、建築分野にも大きな影響を与える可能性があります。これにより、個々の建材にデジタルIDが付与され、そのライフサイクルにわたる全ての関連情報が追跡可能となる未来が現実味を帯びています。
また、AIや機械学習を活用して、膨大なサプライチェーンデータから環境リスクの高い建材を特定したり、最適な調達ルートを提案したりする技術の開発も進むでしょう。これらの技術革新は、設計者がより容易かつ正確に、サステナブルな建材を選択・管理することを可能にします。
設計者には、これらの技術動向を注視し、変化する情報環境に柔軟に対応していくことが求められます。
結論
サステナブル建築において、建材のサプライチェーンにおける透明性とトレーサビリティの確保は、エンボディド・カーボン削減、倫理的調達、法規制対応、そして社会からの期待に応える上で極めて重要です。EPDや製品パスポートといった情報開示ツール、BIMやブロックチェーンといったデジタル技術の活用は、その実現に向けた技術的な柱となります。
設計者は、これらの技術と情報を理解し、設計段階から要求仕様への組み込み、代替案評価、施工者との連携といったプロセスに統合していく必要があります。情報収集の困難さやコスト、標準化といった実践的な課題は残りますが、建材メーカーや業界全体との連携を通じて、解決策を模索していくことが求められます。
建材サプライチェーンの透明性とトレーサビリティの向上は、単に環境負荷を低減するだけでなく、建築物の価値向上、信頼性確保、そして持続可能な社会の実現に不可欠な要素です。建築設計の専門家として、この分野の技術的進展と実践的な課題に対し、積極的に向き合っていくことが期待されます。